grip space DB / 採用情報 / 株式会社格付投資情報センター
マイナビ転職
専門性を磨ける!ESGの【アナリスト】|福利厚生充実
株式会社格付投資情報センター が掲載している求人です。 応募の条件や待遇は掲載元のページでご確認ください。
| 職種 | アナリスト・エコノミスト |
|---|---|
| 雇用形態 | 正社員 |
| 給与 | 年収 525万円〜1,350万円 |
| 勤務地 | 東京都 千代田区 |
| この求人のポイント | 【安定の日本経済新聞社グループで活躍】土日祝休み×手厚い福利厚生で公私ともに充実できます 金融市場の「信頼」を支える、国内最大級の格付機関 株式会社格付投資情報センターは、日本経済新聞社グループの一員として、信用格付や年金運用コンサルティングなどを展開しています。 国内主要格付会社として長い歴史とノウハウを持ち、金融市場に対して独立した立場から中立・公平で信頼性の高い情報を発信。日本企業約650社・海外40カ国以上をカバーする圧倒的な実績を誇り、業界内外から高く評価されています。 |
| 仕事内容 | 具体的には 事業会社や自治体によるESGファイナンス(グリーンボンドなど)が、国際基準や国のガイドラインなどに沿っているかを、検証・格付けする業務をお任せします。 ESGファイナンスの適合性評価・分析 評価報告レポートの作成 など ゆくゆくは国際会議での英語によるレポート発表も担っていただく予定です。 \最先端のESG領域で、確かな専門性を磨く/ 【ベテラン層による充実の教育体制】 配属先となるサステナブルファイナンス本部は現在14名体制。OJTによる手厚い育成体制が整っているため、着実に成長できる環境です。 【世界が注目するESG投資の最前線】 企業の長期的成長を支える新しい投資基準「ESG」のプロフェッショナルを目指せます。 |
| 応募資格 | 【必須】 ■大卒以上 ■アナリストに必要な論理的思考力、分析力、説明力を有する方 ■以下いずれかに当てはまる方 └ESGやファイナンスに関する知識を有する方 └サステナビリティ関連の検証業務に関する実務経験を有する方 【歓迎】 ■英語力(英語文献を容易に読解できるレベル) ■企業等の財務部門や金融機関で、グリーンボンドなどの起債に関わった経験 《POINT》 ハンデなし!中途社員多数活躍中 日本経済新聞社とほぼ同様の充実した福利厚生あり |
| 勤務時間 | 9:00~17:30(休憩60分) |
| 交通アクセス | 各線「神保町駅」より徒歩5分 |
| 昇給・賞与 | 昇給:年1回 賞与:年4回(上期・下期に2回ずつ) |
| 諸手当 | 通勤手当 時間外手当(固定残業時間を超過する分は別途支給) 休日勤務手当 夜勤手当 |
| 休日・休暇 | 完全週休2日制(土曜日・日曜日) 祝日 年末年始休暇(4日) 夏季休暇(3日) 有給休暇(初年度10日、最大20日) 慶弔休暇 産前・産後休暇、育児休暇 介護休暇 |
| 福利厚生 | 社会保険完備(雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険) 財形貯蓄 グループ保険 退職金制度 企業年金(DB):日本経済新聞企業年金基金に加入 個人積立年金制度(選択型DC) 福利厚生倶楽部(リロクラブ) 昼食代補助(加盟店で利用できる電子カードに入金) 新聞購読補助:日本経済新聞各紙(本紙・電子版・MJ)の購読料補助(全額) 日本経済新聞本社内診療所利用可(一部会社補助) 日本経済新聞健康保険組合の保養所、人間ドックなど利用可 永年勤続表彰 資格取得奨励金制度 敷地内禁煙 |
| 待遇・福利厚生 | 社会保険完備(雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険) 財形貯蓄 グループ保険 退職金制度 企業年金(DB):日本経済新聞企業年金基金に加入 個人積立年金制度(選択型DC) 福利厚生倶楽部(リロクラブ) 昼食代補助(加盟店で利用できる電子カードに入金) 新聞購読補助:日本経済新聞各紙(本紙・電子版・MJ)の購読料補助(全額) 日本経済新聞本社内診療所利用可(一部会社補助) 日本経済新聞健康保険組合の保養所、人間ドックなど利用可 永年勤続表彰 資格取得奨励金制度 敷地内禁煙 |
| 掲載期間 | 2026-09-18 〜 2026-10-15 |
マイナビ転職 の掲載ページより。応募条件・選考の流れなど、続きは掲載元でご確認ください。
募集している企業
| 企業名 | 株式会社格付投資情報センターカクヅケトウシジョウホウセンター |
|---|---|
| 法人番号 | 4010001061945 |
| 所在地 | 東京都千代田区 |
| 業界 | 学術研究,専門・技術サービス業 |
| 事業内容 | ・格付業務(債券等の有価証券及び借入金、保険債務の履行能力の評価) ・企業の各種年金資産及びその他資産の運用成果の分析評価、及びコンサルティング業務 ・資本・金融市場及び企業動向に関する調査・研究 ・上記事業に関連する情報サービス業務及び出版物の刊行 |